生徒が学習塾へ入るきっかけ、あるいは保護者が塾探しのヒントとなるものの1つに、チラシやポスターなどの「広告」があります。

塾の広告・宣伝するにも、そこには必ず費用がかかります。この記事では、学習塾における広告宣伝費はどのように予算立てしていけばよいかについて、データなどを用いて解説します。

広告宣伝費とは何か

広告宣伝費は自社の商品やサービスを、顧客となりえる一般の人に対して広告・宣伝するための費用を指します。

学習塾の場合、優れた講師が在籍し、素晴らしい教材を使っていたとしても、ターゲットとなる生徒や保護者がそれらを知らなければ入塾を検討してもらえません。

学習塾を世間一般に認知してもらうために必要な経費の1つと言えます。

広告宣伝費には下記のようなものが該当します。

・インターネット広告や新聞広告の掲載料
・テレビCMや塾のパンフレット制作料
・ホームページ制作料　　　　　　　　　　など

上記のような学習塾をはじめとする教育業界の広告宣伝費は、近年増加傾向にあるようです。

大手広告会社・電通が出している「2018年 日本の広告費｜業種別広告費」によれば、教育・医療サービス・宗教の業種で広告宣伝費は2017年比101.6％と増加しています。

増加の主な要因としては学校、英会話・語学スクールの増加や地上波テレビの広告費が増加と言われています。

また学習塾の広告宣伝費が高騰する理由の1つに「授業やサービス内容が同質化している」ことも要因と言われています。

提供しているサービス内容で競合他社と大きく差別化が図れなければ、より広告宣伝費をかけて塾を認知してもらうことが学習塾運営を継続させるために必要となってくるのです。

広告宣伝費の予算の立て方

広告宣伝費は「たくさんお金をかければ売上が上がる！」というものではありません。

しかし前述したように、まったく広告や宣伝をしなければ学習塾知ってもらう機会がなく、それゆえ入塾を検討してもらう機会を生み出すこともできません。

では、学習塾の広告宣伝費はどのように予算を立てていけばいいのでしょうか。

広告宣伝費の予算を決める方法の1つに、下記の式を用いるものがあります。

売上 × 一定の比率・割合（％）＝ 広告宣伝費

「売上」は昨年度の実績や今年度の売上予想をもとにして、「一定の比率・割合」をかけて算出します。

もちろん、学習塾を立ち上げたばかりや入塾が多くなる年度末近くなど、時期や経営状態によって調整は必要です。

学習塾の広告宣伝費はいくら必要？

では前述の「一定の比率・割合（％）」は学習塾の場合、いくら必要となるのでしょうか。

実は「一定の比率・割合（％）」については取り扱う商品や単価が違うと、大きく変わると言われています。そのため、業界や業種によって比率や割合が異なってくるので注意が必要です。

学習塾を含めた教育サービスの場合、この割合は3〜5％と言われています。つまり、下記の式に昨年度の売上実績か今年度の売上予想を入れた数値が、広告宣伝費の予算の目安となるでしょう。

売上（昨年度売上 or 今年度売上予想） × 3〜5％ ＝ 広告宣伝費

この予算で塾の広告・宣伝を実施し、広告がどのくらい集客に効果を発揮したかという効果測定も実施しながら、広告宣伝費は毎年調整をしていく必要があります。仮に少ない費用で高い効果が出た場合は、余った予算で新たな広告や宣伝の方法を試してみるのも1つの手です。

多くの人に学習塾を知ってもらうため必要不可欠な経費

学習塾を知ってもらうツールには、すでに入塾している生徒やその保護者の口コミなどもあります。

しかし口コミでは「知ってもらえる範囲や対象」がどうしても限られてしまいます。

学習塾があること、また提供している教育サービスの内容をより多くの一般の方に知ってもらうため、広告宣伝費は必要不可欠な経費と言えるでしょう。

広告宣伝費を、捻出するためにも生徒一人当たりの単価や利益率を向上させることは、学習塾経営において必要不可欠な戦略になるのは間違いありません。

高単価で高収益のビジネスモデルを作るためにも、強い高校部設計のお手伝いをラシクでは行っていきます。